クラウド・導入活用③──自社システムをクラウドに移すと本当に安くなるのか？

01｜「クラウドにすれば安くなる」は本当か？

「クラウドに移行すればコストが下がる」──そう聞いたことがある方は多いのではないでしょうか。

一方で、実際にクラウドへ移行した企業の中には「思ったより安くならなかった」「むしろ高くなった」という声もあります。どちらが正しいのでしょうか。

結論から言えば、比較の仕方によって答えが変わります。

自社サーバー（オンプレミス）のコストを「サーバーの購入費」だけで捉えていると、クラウドの月額料金が割高に感じられます。しかし、サーバーを維持するために実際にかかっているコストを正しく洗い出すと、見え方は大きく変わります。

この記事では、自社サーバーとクラウドのコストを正しく比較するための考え方を解説します。

自社サーバーの費用というと、多くの方がまず思い浮かべるのはサーバー本体の購入費用でしょう。しかし、実際にかかっているコストはそれだけではありません。

サーバー機器には寿命があります。一般的に5年前後で更新が推奨されており、その都度まとまった費用が発生します。UPS（無停電電源装置）やネットワーク機器なども同様です。これらは導入時に一度払えば終わりではなく、数年ごとに繰り返し発生する費用です。

サーバーは置いておくだけでは動き続けてくれません。OSやソフトウェアのアップデート、バックアップの管理、障害発生時の対応──これらを誰かが担当する必要があります。

専任のIT担当者がいる場合はその人件費、いない場合でも「詳しい社員が片手間で対応している」ケースが多く、その時間は本来の業務から差し引かれています。外部のベンダーに保守を委託している場合は、その契約費用もかかります。

サーバーは24時間稼働するため、電気代は意外と大きな金額になります。加えて、空調で温度管理をしている場合はその費用も含まれます。サーバールームや専用ラックのスペースも、オフィスの一部を占有しています。

OSやデータベース、バックアップソフトなどのライセンス費用も見落としがちです。クラウドではこれらがサービス料金に含まれていることが多いため、比較する際には加算する必要があります。

ハードウェアが故障した場合、復旧までの間は業務が止まります。部品の調達に数日かかることも珍しくありません。この間の売上機会の損失や、顧客への影響を金額に換算すると、決して小さくはありません。

クラウドの料金が「高い」と感じる場合、料金モデルを正しく理解していないことが原因であるケースが少なくありません。

クラウドサービス（AWS、Azure、Google Cloud等）の料金は、基本的に使った分だけ支払う従量課金制です。サーバーの台数、性能、稼働時間、データ量に応じて料金が決まります。

自社サーバーの場合は「最大負荷に合わせた性能」を購入する必要がありますが、クラウドでは繁忙期だけ性能を上げ、閑散期には下げるといった調整ができます。

クラウド移行後に「思ったより高い」と感じる場合、よくある原因は次の3つです。

よくある原因	内容
オンプレミスのコストを過小評価	サーバー購入費だけで比較し、人件費・電気代・保守費用を含めていない
必要以上の性能で起動	念のために高性能なインスタンスを選び、そのまま放置している
不要なリソースの放置	テスト用に作ったサーバーやストレージを消し忘れている

1つ目は比較の問題ですが、2つ目と3つ目はクラウド側の運用の問題です。これらは適切に管理すれば改善できます。

自社サーバーとクラウドのコストを比較する際に大切なのは、TCO（Total Cost of Ownership：総保有コスト）という考え方です。

TCOとは、ある資産を保有・運用するためにかかる費用の総額のことです。サーバーの購入費だけでなく、運用にかかるすべての費用を含めて計算します。